たまごリピート連携で
LINE-CRM・CSを
実現できます。
顧客や定期注文情報を参照したステップ配信や
リッチメニュー・自動応答の出し分けができます。
About Repeat Line
たまごリピートと連携できる
リピートラインとは
LINE社のTechnology Partnerにも認定されているD2C向けのLINE公式アカウント機能の拡張サービス。たまごリピート利用企業様にも数多く利用されています。
※たまごリピートとの連携はRPAで実行しておりますので、幾つか注意事項がございます。詳しくは営業担当者にお問い合わせ下さい。
Cooperation item
連携できる項目
たまごリピートの「注文情報」
と連携
注文情報と連携することで、注文情報内に含まれる商品IDや発送予定日、定期回数だけでなく会員様の情報(お名前やお届け先の住所)を利用することが可能です。
※連携済み顧客のデータ更新頻度は1日1回(深夜)となります。
たまごリピート連携でできる
LINE施策例
-
注文履歴や
配送状況の確認 -
アップセルや
クロスセル -
お届け日・
サイクル変更受付※ -
1to1サポート
-
FAQ
-
解約・変更受付※
-
休眠顧客の
掘り起こし -
発送告知&
クロスセル -
電話やチラシからの
LINE誘導も
最適に発話
※カートへの更新は手動対応
他社LINEサービスとの違い
【連携編】
連携できる項目数が多い
リピートラインでは、たまごリピートの「注文情報」から任意の項目を選択して連携することができます。なので、貴社が希望する様々な条件でセグメントしてLINE施策を行えます。
連携項目を柔軟に利用できる
カートシステムから取得した情報を元に自動応答の出し分けや、システム上で計算し入力の制御を行うこともできます。特に、お届け日変更受付を自動化する際には、このような連携項目の柔軟な活用が重要になります。
※たまごリピートとの連携はRPAで実行しており、こちらのヘルプセンター(たまごリピートとの連携内容)に詳細を記載しておりますので、ご確認ください。
Reasons to be chosen
カートシステム連携に強い理由
理由1
カートの仕様理解
創業から5年間はカートの総販売代理事業を行い、1,000社のD2C企業のカート導入を支援。
また、その後はカートとAPI連携できるD2C向け物流システムを開発してきた為、カートの仕様理解に強みがあります。
理由2
D2Cの業務理解
特にLINEをCS業務で活用する場合、定期変更や解約の条件・応対ルールおよび、D2C企業毎のカート設定を正しく理解する必要があります。
2012年の創業以来、D2Cの業務管理システムを開発・販売・運用してきたため、現場業務を理解した上で、機能開発やカートとの連携開発、各種設定を行えます。
たまごリピート連携の導入事例
F1顧客へのLINE-CRM施策を導入して、アップセル率が最大1.5倍にも!
チュラコス様
コールセンターの外注化に伴い、お客様との直接的なコミュニケーションが減り、お客様の解像度が低下したことと、売上を意識したCRM施策が続き、メール等のレスポンスも徐々に悪化していました。
そこで、お客様と近い距離感でコミュニケーションができるLINEをを使い、お客様に寄り添ったフォローをしたいとLINE活用を始めました。LINE上では、アップセル施策・クロスセル施策それぞれでLINEの効果を実感。特にアップセル施策は効果が高く、アップセル成功率が最大1.5倍にもなりました。リッチメニュー上でのクロスセルも明らかに増加しており、LTVアップに成功しています。
たまごリピートとの連携は、
以下3ステップ
STEP1
連携仕様のすり合わせ
STEP2
たまごリピート連携の開発
(弊社で対応)
STEP3
連携開始
さらに!
ID連携者を増やす方法もご提案
リピートラインはただシステム提供するだけではありません。友だち追加・ID連携者を増やし、顧客の状況にあった施策を行うことで初めて成果を出すことができます。
そこで、リピートラインでは100社以上のLINE運用を代行してきた経験・ノウハウを活かし、友だち追加・ID連携者を増やす方法もご提案します。
追加・ID連携される「理由作り」
友だち追加率・ID連携率を高めるためには、顧客が行動を起こす理由を作る必要があります。
リピートラインではカート情報と連携し、顧客にとって便利な機能や施策をLINE公式アカウントで実現することがで、顧客がLINE友だちを登録する理由を作ることができます。
追加・ID連携される「導線設計」
友だち追加やID連携を行う際に最適な導線で案内することが重要です。
なぜなら、ID連携するためにはひと手間かかります。なのでID連携までなるべく手間がかからず最適な導線で友だち追加やID連携を案内することが重要です。